Connecting The Dots

クラウドIT顧問 山崎ジョー吉のブログです。

あなたの会社の社員教育はガラパゴス化してませんか?

「会社は人なり」「人材」→「人財」・・・。
企業において「人材教育は不可欠なものだ」という点に対して誰も否定はしないが、その人材教育が本当に正しいかどうかが問題である。
朝、同じ時間に出勤しPCを立ち上げてメールをチェック。そして、ブラウザのブックマークからいつも巡回しているサイトを見終わると、朝のコーヒーを入れに行く。こんな感じで朝が始まり、同様に一日を終える。毎日がその繰り返し。
基本的に人間は毎日同じことを繰り返して生きていく方が楽だ。変化を楽しいとはいうものの、実際にエネルギーは必要な変化はできれば避けたいはずだ。そんな繰り返しの日々を数年続けてしまうと、組織の変更や人事異動に伴って、外部から変化を与えられた時、あるいは、何らかの理由によって転職する事になって始めて、「自分の市場価値」がいかに低いかに気付かされる。例えば転職しようにも社外で人脈がなければコネを頼むことすら出来ない。そんな時、自分の市場価値の低さが会社の社員教育のせいにする場合があるが、会社に訴えたとしても、自己啓発を怠った本人のせいにされてしまう。
果たして企業は社員教育を怠っていたのだろうか?実はそうではない。社員教育をしていない企業などない。集合教育こそしていないかもしれないが、先輩が後輩に手取り足取り教えるのも社員教育の一つだ。ここで何が問題かというと、その教育内容がその所属する会社でしか通用しないルール(教育)であることが問題なのだ。つまり、教わった内容が転職先でも使える内容かどうかなのだ。単一の企業でしか使われていないシステムや社内調整のプロになったところで、他社では全く通用しない。いわゆる社員教育ガラパゴス化だ。終身雇用が前提である場合は、それでも良かったが、人財が流動化している現代においてはグローバルで通用するような標準的な教育プログラムもきっちり行っていかないと、本人のためだけでなく、その企業自身の競争力の低下を招く。また、教育に対する評価も社内でのものさしで測るのではなく、外部の試験を使うなど標準的な判断基準が必要だ。これらは確かに自己啓発の範疇であり、本人が選択すべきとの考え方もあるが、ある程度は企業サイドが金銭面で支援するだけではなく、楽天の英語必須のように強制的に実施する必要があるのではなかろうか。企業や経済の国際化が叫ばれているが、企業自身は社員教育の標準化と国際化が急務だといえる。