ソーシャルメディアがマスメディアを屈した日 尖閣事件ビデオ流出

昨晩遅くtwitterや掲示板などのソーシャルメディア上で「尖閣事件のビデオがYoutubeに流出した」との情報が駆け巡った。直ぐに削除されるだろうと考えた多くのユーザーは一斉にダウンロード。案の定、朝8時の段階で映像を削除されていた。ただし、映像を投稿したユーザー「sengoku38」自らが動画を削除したようだ。ところが、ニコニコ動画など複数の動画投稿サイトに複数の動画のコピーが無数にウイルスのように増殖するようにアップされ、既に削除不能な状態。その間、テレビ等のマスメディアは静かなまま。twitterなどでは、明日の朝、テレビなどマスメディアで騒ぎになるのをあざ笑うようなつぶやきも。
翌朝、多くの朝刊にはビデオ流出の記事は掲載されず。テレビは一斉にYoutube流出ビデオを報道。Youtubeの規約には「いかなる本コンテンツもダウンロードしてはなりません」と記載しているにも関わらず、明らかにテレビ局はYoutubeからダウンロードしたものをテレビというメディアで再送信しているが、問題ないのだろうか？
マスコミは、誰がこのビデオを流出させたのか。政府は「わが国の危機管理の質の低下が問われる」と犯人探しに躍起だが、市民の間では、ビデオの流出を歓迎する意見も見られ、一般公開を拒み、国民の知る権利をないがしろにしてきた政府を批判する声も。
中国では報道や言論などの情報はフィルタリング、規制されているが、既に知的な人々はソーシャルメディアを活用し真の情報に容易に辿りつく方法をしってしまっている。つまり、都合の悪い情報を規制することはインターネットそのものを遮断しない限り出来ないのだ。

また、夜には、ニコニコ生放送で尖閣事件ビデオ流出に関する緊急討論が開かれた。視聴者数は20万人と過去最大規模のアクセスとなったようだ。

また、今回の流出が何者かが故意に持ち出したのか、あるいはデータ転送中に何者かによって盗まれたかも重要だ。一部では北朝鮮によって転送中に盗まれたとの観測もあるが、暗号が解読されたとなると、違った意味で驚異となる。また、人的漏洩であれば、危機管理が一段と強化されることとなろう。企業においても同様で、セキュリティ対策をビジネスにしている企業にとっては特需が発生するかもしれない。

あらためて今日一日の動きを見てみると、今回のビデオ流出事件によって、あらためてソーシャルメディアの存在感とその影響力を知ることとなったといえる。一方で、一歩間違えれば驚異にもなるということを認識しなければならない。