iMEDIA Brand Summit in Okinawa2011に参加してきた〜！その1
iMEDIA Brand Summitとは、dmg::events Japanが世界各地で開催している世界最大級の「広告主ネットワークイベント」で日本での開催は今回が初めて。
参加者は、電通、博報堂といった広告代理店やメディア・ソリューションプロバイダーなどのサプライヤー企業と、メーカやサービスを提供しているブランド広告主企業から集まった約180人。
今回、面識のあるブランド広告企業の方からご招待いただき、勤務先のブランド広告主企業を代表として運良く参加することができた。
会場は北海道、軽井沢、京都、宮崎など複数の候補から選ばれた、沖縄残波岬ロイヤルホテル。Webサイトの写真のイメージとは全く異なり、とても素晴らしいホテルだった。
ブランドサミットの様子を幾つかピックアップしてレポートしよう。
■One minute match up
ブランドとサプライヤーがそれぞれ向い合って一列に並んでの名刺交換。1分間の間にサプライヤーがPRをするという、婚活パーティーのようなゲーム。スピーカーの到着が遅れたため、これが一番最初のイベントになってしまったようだが、個人的にはとても気に入ってしまった。別のイベントで是非使ってみよう。ちなみに、ここで持参していた名刺の大半を消費してしまい、後で困ることに ^^;
■オープニング レセプション -デジタル時代における、新しいマーケティングとは？-
モデレーター
- dmg::events CEO Susan MacDermid 途中から本間氏にバトンタッチ。
パネラー
○日本企業と外資系企業との相違について
花王：意思決定は他の日本企業同様に遅い。実はドキュメントが少ないのが花王の特徴？
ロート：老舗企業だけど、社長直轄なので意思決定は早い。前職のP&Gはしっかりとした規律がある企業で、常に本社の決裁を得る事ための提案書作りやエビデンス集めに力を入れていたので、決して意思決定が早いわけではない。
○ケーススタディ
ユニリーバ：海外で販売していたAXE（10代〜20代男性用フレグランススプレー「AXE（アックス）」）を国内で販売する際、海外で既に流れていたTVCMをそのまま国内で流そうとしたが、女性軽視という理由でストップさせられたというエピソードを披露。しかし、一方でネットでは話題に。また、同社ではブランド毎にトラッキングをしているそうだが、ソーシャルについては現時点では数値化ができてはおらず今後の課題だそうだ。
ロート：花粉症対策用目薬アルガードの上位モデルに金、銀と名づけ、ソーシャルメディアを活用したキャンペーンを実施。金はtwitter、銀はfacebook。アルガードの広告に登場していた騎士は、実は女性だったというストーリ。その騎士とソーシャルメディアでコミュニケーションができる。しかし、twitterのフォロワー、facebookのいいね！ボタンを数は約3千人と。KPIで見ると・・・？？
花粉に負けるなロートアルガードTwitter & Facebookキャンペーン
パネラーは3人ともソーシャルメディアに割く時間が増えたそうで、その傾向はさらに高まりそうとのこと。
■スペシャルカンファレンス -フェイスブックを中心としたビジネスの構築-
Facebookの関係者が日本国内で初のプレゼン。スピーカーはFacebook北アジア責任者のJayne Leung氏。
Webの世界ではサイト中心から、人間中心へと変わってきている。それがSNSで、そのプラットフォームをFacebookが提供している。ポータルへのアクセスが21%低下する一方、ソーシャルのアクセスが50%以上増加してる。日本でヤフー一極集中が終わるかどうかが、今後日本でソーシャルメディアが普及するかどうかの鍵。
スターバックスはリソースの80%をブランディングに、20%をダイレクトマーケティングに投入しているそうだ。新しい口コミのあり方は、友人の名前が広告に入ったり、友人が購入したことがわかるということ。つまり、ブランドの意見を鵜呑みにせず信頼できる友人の意見を参考にして生活者は行動を起こす時代になった。
facebookの日本での普及について優先順位は高いとはいっているが、mixiなど既にSNSが普及しているせいかユーザー数は伸び悩んでいる。ビジネスでの成功事例がまだ出ていな点も原因の一つかも。しかし、やはり言語の問題が一番大きいような気がする。レディ・ガガのfacebookページのファンの数（いいね！ボタンを押した人の人数）が約3千万人と韓国の人口に匹敵する数だが、国内のfacebookページでは桁が2つも3つも違う。日本の人口を仮に1億人としその30%がFacebookのユーザーになったとして、全員がある特定のfacebookページでいいね！ボタンを押したとして、やっと3千人だ。つまり、1個人、1企業でユーザーの関心を得ることは国内では難しいということだ。スケールメリットを得るためにはソーシャルなコミュニティ同士でのコラボレーションが必要だ。
